2017年のMEIZUの出荷台数は前年比9%減の2000万台に

2017年のMEIZUの総出荷台数が2000万台であることが中国でニュースサイトを経営する鳳凰科技のインタビューによって明らかにされました。

2016年の出荷台数が2200万台なので前年比約9%減となります。

そして2016年の海外販売数は200万台であることを明かしていましたが、2017年の海外販売数は公開していません。

2017年のMEIZUは変革が主に行われ、魅族・魅藍・Flymeの3事業展開に変更したり、HuaweiのMateシリーズのコンセプトに「爵士人生」という名称をつけてHuaweiを大きく成長させた楊柘(Jeffrey Yang) 氏を迎え入れたり、Meizu PRO 7シリーズが度重なる値下げが行われたり、店舗数が500も閉店したりしました。

総合的に考えると失敗の多かった年と言え、2016年は同じスペックの機種を乱発して失敗していますので2年連続で失敗している現状です。

2017年

12月5日にはSnapdragon 625と1200万画素と500万画素のデュアルカメラのMeizu M6 Noteを最大300元値下げし、その日の売上が通常の10倍になっていることが報告されました。

ただ、中国情報通信研究院(CAICT)によるとMEIZUの2017年1月から11月の出荷台数は前年同期比9.7%減の4億4,8000万台となっており、デュアルスクリーン+デュアルカメラのMeizu PRO 7シリーズが度重なる値下げで大量に滞貨しているのではないかと考えられていましたが、魅族事業部副総裁の楊柘(Jeffrey Yang) 氏は「本当のそのような状態であるならばここ(鳳凰科技)のインタビューを受けている暇はない」と話しており、どうやら危機的状況ではないようです。

彼らによるとMeizu PRO 6 PlusよりもMeizu PRO 7シリーズの方が売上が良く、メディアで取り上げられているほどの心配はいらないようです。

李楠氏によるとMEIZUの技術部門が今年も引き続き黒字化していることが明らかで、その中でもカスタムUIの「Flyme」は最も収益性の高い部門で、その次に魅藍(Meilan/mblu)、海外展開、アクセサリーとなっています。

その中のFlymeと電子商取引(EC)、アクセサリーはFlyme事業総裁の楊顔氏が引き受けることも明らかにしました。

マイナスイメージ

去年の6月にQualcommから訴訟を受けたことは記憶にも新しいと思いますが2016年末に和解し、2017年はMeizu M6 NoteにのみQualcomm製プラットフォームが搭載されました。そして、2018年は魅族事業部ではMediaTekとは決別してQualcommのプラットフォームを優先供給することを明らかにしていますので、魅藍事業部では引き続きMediaTek製プロセッサーは採用されるでしょう。

しかしSAMSUNG製プロセッサーのExynosに関する発言はなく、グローバルマーケット部門総裁の Ard Boudeling 氏は今後もQualcomm・MediaTek・SAMSUNGのSoCを採用する方針と発言していますが、これに関してはまだ折り合いがついていないのでしょう。

突如話題となった500店舗の閉店については楊柘(Jeffrey Yang) 氏によるとその数字は明らかに誤りで「もしそれが真実であるならば400、500、600ではなくもっと少ない」と話しています。

ただ、このオフライン店舗の減少はHuawei、OPPO、vivo、GIONEEに必ず訪れる問題で、MEIZUはそれが速かったと述べています。

これからはオンラインチャネルに尽力していくことを明らかにしています。