MEIZUが2018年に全社員の1/4にあたる1000人規模のレイオフ(一時解雇)を実行するのではないかと中国のメディアの「PingWest品玩」が伝えました。
「PingWest品玩」によると最速で来週にレイオフが行われるようです。
MEIZUはちょうど去年に400人規模のレイオフを行っており、この時の全社員数は4400人だったので10%になり、注目を集めました。このことについてMEIZUによる声明はありませんでしたが、QQの社員グループが4400人から4000人になっていたので確実に行われたという認識がされています。原因も発表されておりませんが販売低迷が大きな原因とされています。
今回は10%ではなく1/4、つまりは25%規模のレイオフが行われると言われており、近くMEIZUが終了(倒産)するのではないかと注目を集めています。今回のレイオフも販売低迷が原因とし、特に背面にディスプレイを登載したMeizu PRO 7シリーズ(PRO 7-S/PRO 7-H/PRO 7 Plus)の大失敗が関わっているようです。MediaTek Helio P25を登載したMeizu PRO 7-Sは2880元(約49,000円)で発表・販売されましたが今現在は1999元(約34,000円)で販売されており(詳しくはこちら)、代理店によっては1600元(約27,000円)で販売されたこともあります。このようなことから在庫過多が明らかになっており、思うように販売ができていないのではと推測されています。
更には500店舗近くのオフラインショップの閉店や、同シリーズを販売低迷を受けて副総裁の 褚淳岷 氏が「個人事情で辞める」と伝えて離職していたり、最近はプラスイメージの情報が流れません。
2017年に行われたレイオフについては肯定も否定もしませんでしたが、今回のレイオフについては安卓論壇が入手した情報によりますと魅族事業部副総裁兼魅藍事業部総裁の 李楠(LiNan) 氏は「(レイオフは)偽のニュースです。このニュースによって発生したMEIZUへの損失は法的手段によってまかないます。」と発言をしており、一次ソースとなった「PingWest品玩」と法的に争う姿勢を見せました。消費者からは「1000人ではなく1001人だから争うのでは？」や「倒産するからレイオフが間違いなのでは？」と大喜利大会が発生しています。
一人のMEIZUファンとしては25%規模のレイオフが行われるのはにわかに信じられませんが、ここ最近のMEIZUを見ていると行われそうな気がしないでもありません。
たしかにここ最近のMEIZUはいい情報が全く流れず倒産を表す「倒閉(daobi)」がMEIZUを表すようになっており、次に発表される魅族15(Meizu 15)シリーズを倒閉15シリーズと揶揄する人もいます。ハッシュタグでは「#魅族今天倒閉了嗎#」というものが存在し、これは「MEIZUは今日倒産しましたか？」という意味です。こんなハッシュタグが存在しているのは知っている限りでMEIZUのみです。
兎にも角にも副総裁が声を上げた時点でMEIZUによる公式声明が必要になります。実際に行われるのであれば正確な人数を、嘘であるならば法に則って法で争うべきです。
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