MEIZUが2000人規模のレイオフを実行

MEIZUが大規模なレイオフ(一時解雇)を実行したと中国メディアの網易技術が伝えています。

 

驚くことにレイオフは2000人を超える規模となっており、1500人以上の契約社員、600人以上のサードパーティのサービス担当者をレイオフしたようです。レイオフは不況などの操業短縮の際に行われるもので、簡単に言ってしまえば彼らを雇っているとMEIZUを保つのが難しい状態になっている事になります。

網易技術によると2018年の2月と3月にもレイオフを実行しており、その際には3900人から3300人への600人規模となっています。今度は3300人から2000人を超える人数のレイオフが行われるので1000人規模の企業になります。

 

3月にはPingWest品玩によって全社員の1/4の人数にあたる1000人規模のレイオフが行われたという情報が流れましたが、このニュースはCEOの 黄章(Jack Wong) 氏や当時魅藍事業部総裁の 李楠(Li Nan) 氏によって嘘の情報であると発表されました。ただ、その時にCEOは「損失があればコストを削減し、人員を合理化しなければならない」と話しています。つまり、今回のレイオフは損失が発生したために実行したことになり、経営状況が不安定なことの証左です。

 

2015年のMeizu MX5やMeizu PRO 5、Meizu m2 noteを発表したときの飛ぶ鳥を落とす勢いは今となっては悲しい現実を見せつけられています。2016年にはMediaTek Helio P10、MT6750を搭載したスペックに差異のないスマートフォンの乱発、2017年にはフラッグシップモデルにMediaTek Helio X30を採用し価格が異常なまでの高価。消費者が本当に欲しいものではなくMEIZUが作りたいものを作り続けた結果がこれです。

夏頃にはQualcomm Snapdragon 845を搭載したMeizu 16/Meizu 16 PROを発表するようですが、MEIZUはSnapdragon 845を採用したことがゴールだと思っている節があります。Snapdragon 845を搭載したのはスタートラインに立てただけであって、そこからいろいろな付加価値をつけてなおかつ安い、というのが今のMEIZUに求められています。また4000元(約69,000円)を超えるスマートフォンを出したときには「魅族(meizu)倒閉(daobi)」、「MEIZUが倒産する」が真になるかもしれません。

 

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